概要
| 名称 |
医療法人社団 三喜会(さんきかい) 横浜新緑総合病院(よこはましんみどりそうごうびょういん) |
| 所在地 |
〒226-0025 横浜市緑区十日市場町1726-7 |
| 院長 |
長島 梧郎(ながしま ごろう) |
| 電話番号 |
代表 045(984)2400 |
| FAX |
医事課 045(983)4271 総務課 045(983)4327 |
沿革
| 1991年(平3)2月 |
医療法人社団三喜会 横浜緑病院 開設 |
| 1991年(平3)6月 |
横浜新緑病院に名称変更 |
| 1998年(平10) |
人間ドック・健診センター 新設 |
| 2000年(平12)1月 |
横浜新緑総合病院に名称変更 |
| 2001年(平13)11月 |
病床数を199床に変更 |
| 2004年(平16)2月 |
回復期リハビリテーション病棟(37床)認可 |
| 2005年(平17)12月 |
日本医療機能評価機構Ver.4.0認定 |
| 2008年(平20)11月 |
7:1看護基準認可 |
| 2009年(平21)4月 |
横浜市二次救急拠点病院B指定 |
| 2010年(平22)5月 |
1.5T MRI(MRT-2003)導入 |
| 2010年(平22)12月 |
日本医療機能評価機構Ver.6.0認定 |
| 2011年(平23)7月 |
消化器センター開設 |
| 2011年(平23)10月 |
脳神経センター開設 |
| 2013年(平25)5月 |
アンギオ装置「Artis zee BA Twin」(シーメンス)導入 |
| 2013年(平25)11月 |
37床増床により236床に変更 電子カルテ導入 |
| 2015年(平27)12月 |
64列マルチスライスCT(Revolution EVO)導入 |
| 2016年(平28)2月 |
日本医療機能評価機構3rdG:Ver.1.1認定 |
| 2016年(平28)4月 |
地域包括ケア病棟40床認可 |
| 2018年(平30)1月 |
3.0T MRI(Ingenia 3.0T)導入 |
| 2020年(令2)12月 |
日本医療機能評価機構3rdG:Ver.2.0認定 |
| 2025年(令7)4月 |
紹介受診重点医療機関 指定・公表 |
| 2025年(令7)7月 |
療養回復期病床を一般回復期病床へ病床区分変更
(一般病床236床)
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認定施設
- 日本外科学会 外科専門医制度修練施設
- 日本消化器外科学会 専門医制度修錬施設 認定施設
- 日本消化器内視鏡学会 指導施設
- 日本消化器病学会 認定施設
- 日本胆道学会 指導施設
- 日本大腸肛門病学会 認定施設
- 日本消化管学会 胃腸科指導施設
- 日本がん治療認定医機構 認定研修施設
- 腹部救急認定医・教育医療制度認定施設
- 大腸癌研究会施設
- 日本炎症性腸疾患学会 IBD指導施設
- 一次脳卒中センター 認定施設
- 日本乳癌学会 認定施設
- 日本脳神経外科学会 専門医訓練施設 C項
- 日本麻酔科学会 麻酔科認定病院
- 日本泌尿器学会 専門医教育施設
施設基準
当院は下記事項について届出が受理されております。
| 施設基準に関する事項 |
基本診療料
- 医療DX推進体制整備加算5
- 一般病棟入院基本料(急性期一般入院料1)
- 救急医療管理加算
- 超急性期脳卒中加算
- 診療録管理体制加算2
- 医師事務作業補助体制加算1(20対1)
- 急性期看護補助体制加算(25対1)MA5割以上
- 看護職員夜間配置加算(12対1-1)
- 栄養サポートチーム加算
- 医療安全対策加算1
医療安全対策地域連携加算1
- 感染対策向上加算1
指導強化加算
- 患者サポート体制充実加算
- 重症患者初期支援充実加算
- 報告書管理体制加算
- 後発医薬品使用体制加算1
- データ提出加算
- 入退院支援加算1
入院時支援加算
- 認知症ケア加算2
- せん妄ハイリスク患者ケア加算
- 排尿自立支援加算
- 地域医療体制確保加算
- ハイケアユニット入院医療管理料1
- 回復期リハビリテーション病棟入院料1
- 地域包括ケア病棟入院料2
- 看護補助体制充実加算(急性期・地ケア)
特掲診療料
- 心臓ペースメーカー指導管理料の注5に規定する遠隔モニタリング加算
- がん性疼痛緩和指導管理料
- がん患者指導管理料イ
- がん患者指導管理料ロ
- がん患者指導管理料二
- 糖尿病透析予防指導管理料
- 婦人科特定疾患治療管理料
- 二次性骨折予防継続管理料1
- 下肢創傷処置管理料
- 院内トリアージ実施料
- 夜間休日救急搬送医学管理料の注3に規定する救急搬送看護体制加算
- 外来腫瘍化学療法診療料1
- がん治療連携指導料
- 外来排尿自立指導料
- 肝炎インターフェロン治療計画料
- 薬剤管理指導料
- 地域連携診療計画加算
- 医療機器安全管理料1
- 在宅療養後方支援病院
- 在宅患者訪問褥瘡管理指導料
- 在宅酸素療法指導管理料の注2に規定する遠隔モニタリング加算
- 在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料の注2に規定する遠隔モニタリング加算
- 持続血糖測定器加算及び皮下連続式グルコース測定
- BRCA1/2遺伝子検査
- HPV核酸検出及びHPV核酸検出(簡易ジェノタイプ判定)
- 検体検査管理加算2
- 長期継続頭蓋内脳波検査
- 神経学的検査
- 画像診断管理加算1
- 画像診断管理加算2
- CT撮影及びMRI撮影
- 冠動脈CT撮影加算
- 心臓MRI撮影加算
- 乳房MRI撮影加算
- 抗悪性腫瘍剤処方管理加算
- 外来化学療法加算1
- 無菌製剤処理料
- 脳血管疾患リハビリテーション料(1)
- 廃用症候群リハビリテーション料(1)
- 運動器リハビリテーション料(1)
- 呼吸器リハビリテーション料(1)
- がん患者リハビリテーション料(1)
- 医科点数表第2章第8部処置の通則の5に掲げる処置の休日加算1
- 医科点数表第2章第8部処置の通則の5に掲げる処置の時間外加算1
- 医科点数表第2章第8部処置の通則の5に掲げる処置の深夜加算1
- ストーマ合併症加算
- 緊急整復固定加算及び緊急挿入加算
- 脳刺激装置植込術(頭蓋内電極植込術を含む)及び脳刺激装置交換術
- 脊髄刺激装置植込術及び脊椎刺激装置交換術
- 仙骨神経刺激装置植込術及び仙骨神経刺激装置交換術(便失禁)
- 食道縫合術(穿孔、損傷)(内視鏡によるもの)、内視鏡下胃、十二指腸穿孔瘻孔、閉鎖術、胃瘻閉鎖術(内視鏡によるもの)、小腸瘻閉鎖術(内視鏡によるもの)、結腸瘻閉鎖術(内視鏡によるもの)、腎(腎盂)腸瘻閉鎖術(内視鏡によるもの)、尿管腸瘻閉鎖術(内視鏡によるもの)、膀胱腸瘻閉鎖術(内視鏡によるもの)、膣腸瘻閉鎖術(内視鏡によるもの)
- ペースメーカー移植術およびペースメーカー交換術
- 大動脈バルーンパンピング(IABP)法
- 腹腔鏡下リンパ節群郭清術(側方)
- 早期悪性腫瘍大腸粘膜下層剥離術
- 医科点数表第2章第10部手術の通則の16に掲げる手術(K664胃瘻造設備術
(経皮的内視鏡下胃瘻造設術,腹腔鏡下胃瘻造設術を含む))
- 医科点数表第2章第10部手術の通則の12に掲げる手術の休日加算1
- 医科点数表第2章第10部手術の通則の12に掲げる手術の時間外加算1
- 医科点数表第2章第10部手術の通則の12に掲げる手術の深夜加算1
- 内視鏡的小腸ポリープ切除術
- 胃瘻造設術
- 輸血管理料2
- 輸血適正使用加算
- 人工肛門・人工膀胱造設術前処置加算
- 胃瘻造設時嚥下機能評価加算
- 麻酔管理料1
- 保険医療機関間の連携による病理診断
- 保険医療機関間の連携におけるデジタル病理画像による術中迅速病理組織標本作製
- 保険医療機関間の連携におけるデジタル病理画像による迅速細胞診
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| 選定療養費に関する事項 |
◆特別の療養環境の提供
・1床室(個室)、2床室及び4床室の一部(別掲)に、入院患者様の希望により入院する場合は別掲の室料が必要になります。
◆病院の初診に関する基準
・初診時に紹介状を持たない場合 7,700円
◆病院の再診に関する基準
・他の医療機関へ紹介した後、患者さん希望で同一科に継続受診された場合 3,300円
◆医科点数表に規定する回数を超えて受けた診療であって別に厚生労働大臣が定めるものに関する基準
・脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅰ) 3,500円
・運動器リハビリテーション料(Ⅰ) 3,500円
・呼吸器リハビリテーション料(Ⅰ) 3,500円
◆入院期間が180日を超える入院に関する基準
・他院の入院日数を含めて入院日数が180日を超えると1日2,160円の選定療養費が必要となります。
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施設基準等に関する掲示事項
明細書発行について
- 当院では、医療の透明化や患者さまへの情報提供を積極的に推進していく観点から、領収書の発行の際に個別の診療報酬の算定項目の分かる明細書を無料で発行しております。また、公費負担医療の受給者で医療費の自己負担のない方についても、明細書を無料で発行しております。
- 発行を希望されない方は、会計窓口にてその旨をお伝えください。
医療情報取得加算について
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- ・当院はオンライン資格確認システムを導入し、マイナンバーカードによる保険証(マイナ保険証)の利用を推奨しております。
- ・受診歴、薬剤情報、特定健診情報その他必要な診療情報を取得・活用して、質の高い医療の提供に努めています。
- マイナ保険証によるオンライン資格確認等の利用にご協力をお願いいたします。
医療DX推進体制整備加算について
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- ・オンライン請求を行っております。
- ・電子資格確認を利用して取得した診療情報を、診察室で閲覧又は活用できる体制を有しております。
- ・電子処方箋の発行や電子カルテ情報共有サービスなどの医療DXにかかる取組を実施してまいります。
一般名処方加算について
- 当院では、後発医薬品のある医薬品について、特定の医薬品名を指定するのではなく、薬剤の成分をもとにした一般名処方(※)を行う場合があります。一般名処方によって特定の医薬品の供給が不足した場合であっても、患者様に必要な医薬品が提供しやすくなります。
- ※一般名処方とは
- お薬の「商品名」ではなく、「有効成分」を処方せんに記載することです。そうすることで供給不足のお薬であっても有効成分が同じ複数のお薬が選択でき、患者様に必要なお薬が提供しやすくなります。
後発医薬品(ジェネリック医薬品)、バイオ後続品(バイオシミラー)の使用推進について
- 厚生労働省の後発医薬品・バイオ後続品の使用促進の方針に従って、当院でも後発医薬品・バイオ後続品の使用に積極的に取り組んでいます。後発医薬品・バイオ後続品の採用においては、当院が定める条件(品質確保・十分な情報提供・安定供給)を満たし、有効かつ安全な製品を採用しております。
- なお、状況によっては、患者さんへ投与する薬剤が変更となる可能性がございます。変更にあたって、ご不明な点やご心配なことなどがありましたら当院職員までご相談ください。
- ※バイオ後続品(バイオシミラー):バイオテクノロジーを応用して製造されたタンパク質医薬品の後発品です。
外来腫瘍化学療法診療料1について
- ・専任の医師、看護師、または薬剤師が院内に常時1人以上配置され、患者から電話等による緊急相談等に24時間対応できる連絡体制が整備されております
- ・急変時等の緊急時に当該患者が入院できる体制の確保を行っております。
- ・実施される化学療法のレジメン(医療内容)の妥当性を評価し、承認する委員会を開催しております。
院内トリアージの実施について
院内トリアージとは・・
患者さまの状態を確認し、治療の緊急度に応じて、診察の優先順位を決定するものです。
※緊急度の高い患者さまを優先的に診察することがあります。
診察は受付順ではありませんのでご理解・ご協力をお願いします。
・院内トリアージの実施基準を定め、見直しを定期的に行っています。
・院内トリアージの実施について説明を行い掲示にて周知しています。
・医師又は緊急医療に関する3年以上の経験を有する看護師が配置されています。
入院中の歯科訪問診療について
入院中に歯科訪問診療が必要な場合は、当院と連携している歯科クリニックの訪問診療となります。
連携歯科医療機関
・医療法人社団優心会 ひがし林間歯科
〒252-0302
相模原市南区上鶴間7-9-1-2さがみ林間病院側ローソン2階
電話 042-705-2865
【注意事項】
〇歯科の診療費は、当院の入院費用には含まれていません。
(医科と歯科は診療費が別の扱いとなります。)
〇患者様から訪問診療を行う歯科クリニックへ直接のお支払となります。
〇お支払方法は診療後に別途お知らせします。
〇患者様から現金をお預かりして当院職員による代行支払いは行っておりません。
〇入院時にご提示いただいた健康保険等の情報を歯科訪問診療時に当院より同クリニックへ情報提供させていただきます。
〇訪問歯科の診療内容につきましては歯科医師へお尋ねください。
指定関係
- 保険医療指定医療機関
- 労災保険指定医療機関
- 生活保護法指定医療機関
- 結核予防法指定医療機関
- 母体保護法指定医療機関
- 救急医療指定医療機関
- 横浜市二次救急拠点病院B
- 難病指定医療機関
- 原子爆弾被害者一般疾病医療機関
- 身体障害者福祉法指定医医療機関
- 指定自立支援医療機関(精神通院医療)
- 横浜市(胃・乳・子宮・大腸)がん検診指定
- DPC病院
- 日本医療機能評価機構認定病院
病院機能評価認定
(財)日本医療機能評価機構による『病院機能評価認定』を更新(3rdG:ver.2.0)
日本医療機能評価機構の認定(2004年取得 ver.4.0)について、4回目の継続更新審査を2020年12月に受審、2021年5月に更新認定書(3rdG:ver.2.0)の交付を受けました。この認定の水準は、患者様あるいは現在の社会が病院に求める標準的なものと考えております。 よりご納得、ご満足頂ける病院となりますよう努めて参ります。変わらぬご支援をお願い申し上げます。
日本医療評価機構・病院機能評価に関する詳細はこちら
【一般病院】 認定第JC760-4号 機能種別版評価項目3rdG(ver.2.0)
【リハビリテーション病院】 認定第JC760号 機能種別版評価項目3rdG(ver.2.0)
認定期間:2020年12月19日~2025年12月18日